「タブレットキャリア」と聞いて思い浮かぶものは何ですか?

道具や機械の進化をどのように取り入れていくかが、企業の成長の分岐点になるのは今も昔も変わらないのかも知れません。

  

※写真は、由利高原鉄道株式会社のHPから引用させていただきました。

「タブレットキャリア」と聞いて、あなたはその実物を思い浮かぶことができますか?

iPadなどの「タブレット」ではありません。

「キャリア」といっても、あなたの職歴を言っているわけではありません。

その昔、鉄道業界で使われていたもので単線の区間で列車同士の衝突を避けるために重要な役割をしていたものが「タブレットキャリア」です。

私と同世代の方なら、懐かしいと膝を叩いてくれるかもしれません。

少し、昔話をしてみたいと思います。

私が小学生の頃、電車といえば国鉄でした。

当時国鉄の初乗りは

子ども10円

大人30円

の時代で、切符の自動販売機も子ども料金のボタンには「のれん」のようなカバーがあり、それをめくって押す・・・という光景を今も覚えています。

で、タブレットキャリアとは何かと言うと、

【小坂鉄道資料】タブレットとタブレットキャリア

単線の区間で列車同士の衝突を避けるために用いるものです。

ひとつの区間に一編成の列車だけを通行させるための証明書の役割を持っています。

一区間の両端の駅にはタブレット閉塞器があり、常に一区間で一個のタブレットだけが取り出せるようになっています。

その区間を通行する列車は、タブレットキャリアに入れたタブレットを必ず持つことを義務づけられているため、一区間には一編成の列車しか通行できず、衝突が避けられるという訳です。

(小坂町立総合博物館郷土館所蔵)

全国近代化遺産活用連絡協議会より

https://www.zenkin.jp/tenzi/5807

現在は信号機やATS(自動列車制御装置)が普及し、タブレットキャリア交換は一部ローカル線でのみ見ることが出来る光景となってしまいました。

 

このタブレットキャリアの話を、30代のライターとしている時も

私「金属のこういう受け手があって、そこにこんな輪っかのついたやつを走っている最中に運転手がパカンってかけるやつ見たことある?」

ライター「・・・?」

山極「そうだ!タブレットキャリアだ!見たことないかな〜ないよね。」

ライター「タブレットキャリア・・・?」

 

と、1世代違うだけで言葉の解説から入らないと、うまく伝わらないほど技術は瞬く間に進歩しています。

ほんの数十年前は当たり前に日常の光景で使われていたものが、今では博物館に展示されるぐらい昔懐かしきものになっているのです。

そして、これからも技術の進歩は早く止まりそうもありません。

今や東京ディズニーリゾート内を走るモノレール「舞浜リゾートライン」も運転手がいない無人自動運転。

(運転手は乗車していませんが、万一の事故などに備えて係員が1人乗務しているそうです。)

自動運転は2023年以降、大手私鉄でもテスト走行に着手するようです。

これからの未来には私たちが働く環境も「無人」が当たり前になるかもしれません。

例えば、今まで自分のアイデアをどんどんと膨らませ、自分の頭の活性化にも繋がる「壁打ち」には、壁打ちをしてくれる「相手」が必要でした。

しかし、今やChatGPTが24時間・365日・いつでもどこでもパッとアイデアを思いついたときに壁打ちしてくれる存在になっているのです。

壁打ちと呼ばれる「ブレーンストーミング」をChatGPTで使い倒しているのが、あのソフトバンク創業者 孫正義さんです。

孫さんはご自身も毎日ChatGPTと会話をしている他、

グループ企業内で生成AI、ChatGPTのみのテーマでこれらを活用したコンテストを開催しているそうです。

 

生成AIが

どんな仕事に役立てられるのか?

どんな新しいサービスを提供できるのか?

を競うもので、毎月開催され

優勝賞金が1,000万円

毎月の賞金総額2,500万円

と異次元の力を注ぎ、グループ企業を上げて生成AIの未来を切り開いています。

(引用:ソフトバンクグループ 第43回定時株主総会(2023年6月) HP内動画より)

https://group.softbank/ir/investors/shareholders/2023

 

残念なことに日本の企業の中で「ChatGPTは使用禁止」という御触れを出している企業もあるようですが・・・

新しい技術を「新しい」というだけで敬遠するのではなく、要するに「〇〇とハサミは使いよう」です。

AIも道具の一つとして、使い方一つであなたの仕事を大幅に時間短縮してくれたり、楽にしてくれたりもします。

具体的には、ハローワークや大手転職会社へ掲載する求人票を作成する時

1.労働者の業務内容
2.賃金

など、最低限書かなければいけない項目がありますよね。

しかし、それをただ「書くだけ」になっていませんか?

今や求人票を作成するのも人間ではなく、ChatGPTに入れ替わりつつあります。

求人票に、

・どのような仕事環境で

・どのような人がどんな思いで働いていて

・ここで働く人はこんなことが実現できる

と、応募者の目に止まるように書くことで1人でも多くの人を、しかも自社の思いに共感してくれる人を集めるために文章を書く必要があるからです。

たかが求人票、されど求人票。

弊社ではそんな求人票を作成する作業を「ChatGPTに丸投げする秘策」を、全力で準備中です。

この秘策を使い、より魅力的な求人票を掲載することであなたの会社にとって「優秀な人材」に出会えるようにサポートさせていただきたいと思います。

楽しみにお待ちください。

 

<宣伝>90分の無料コンサルティング実施中。お申し込みは以下のリンクからどうぞ。

https://keieijinji.co.jp/contact

p.s. 好評につき、2023年11月、12月の無料相談枠は埋まってしまいました。現在は2024年1月分のお申込みを受けてけています。

 


【経営人事メールマガジン】
発行責任者: 山極毅(株式会社経営人事パートナーズ)
発行者住所:〒100-0005東京千代田区丸の内1-8-3丸の内トラストタワー本館20F
連絡先:https://keieijinji.co.jp/
メールアドレス: consulting■■keieijinji.co.jp(■■を@に置き換えてください)

↓メルマガの新規登録はこちらから↓
PC: https://48auto.biz/keieijinji/touroku/scenario13.htm
スマホ: https://48auto.biz/keieijinji/touroku/sp/scenario13.htm

↓バックナンバーはこちら↓
PC: https://abizmail.biz/brd/BackNumber.htm?acc=keieijinji&bid=3
スマホ: https://abizmail.biz/brd/BNMobi.htm?a=keieijinji&b=3

 


 

 

Who is writing

山極 毅(やまぎわ たけし)
株式会社経営人事パートナーズ 代表取締役
横浜国立大学大学院工学研究科卒業

元日産自動車グローバル人事部長 兼日本人事企画部長
日本交流分析学会正会員

”人は、会社がなくても生きていける。 しかし、会社は人がいなければ存続できない。”

2009年12月、もうすぐ冬季休暇になるある日、私は人事部長に呼ばれました。そして、このように告げられました。

「来年の4月1日付けで、本社のグローバル人事部の部長職に異動してもらうことになりました。詳しい仕事の内容は、着任後に上司の役員から聞いてください」

私の人事部人生は、このように突然始まりました。

4月に着任し、そのアメリカ人上司のところに行くと、

「あなたには、世界中の社員の採用と離職に伴う人員の変動と、日産グループ全体の人件費管理をやってもらいます」と言われました。

人事部経験の無い私に、なぜそのような重要な仕事を任せるのですか?と聞いてみたところ、「今の人事部は、数値の扱い方が出来ていない。エンジニアと商品企画の経験を活かして、人的資源管理(リソースマネジメント)を会社に定着させて欲しいのです」、という答えが返ってきました。

経験も前例もない仕事ですから、それからしばらくは悪戦苦闘の日々が続きました。古くから人事部にいる先輩や同僚だけでなく、社外の知恵も聞きに行きました。

前例のない悪戦苦闘の3年が過ぎた頃、私のチームはグローバル社員数25万人と、毎月1万人の人の出入りを管理し、約1兆円の人件費の活用状況を毎月役員会にレポートできるまで成長していました。

日本の連結会社のデータは稼働15日で、全世界のデータは稼働25日でまとめられるようになっていました。

これらの経験を通して得られた教訓は、「すべての人事業務は、連携させて考えた方が上手くいく」ということでした。

採用は採用チームの問題、人材育成は育成チームの問題、人事評価は評価制度チームの問題、賃金テーブルは経理部門が検討する課題というように、課題ごとに対応策を考えていくことが、効率的な方策であると信じられています。

ギリシアの思想家アリストテレスは、「全体は部分の総和に勝る」という名言を残しました。これは、全体には部分の総和以上の構造が存在していることを示しています。

人間だれしも、自分のことを客観視することは難しいわけですが、同じことは会社にも当てはまります。

弊社は、様々な成功例と失敗例を見てきた知識と経験を応用して、お客様の人事課題を客観的に把握し、共に解決策を考えるパートナーとなることを目指しています。